【米国株】AIは脅威か、それとも追い風か？今こそ買うべきおすすめ株4選！！

【おすすめ株その１】ServiceNow（NOW）：生成AIを「最大の武器」に変えた、独走する絶対王者

まず最初にご紹介するのは、企業のあらゆる業務フロー（IT、人事、顧客対応など）を1つのプラットフォームで統合する、クラウドソフトの巨人ServiceNow（NOW）です。

2026年現在、市場では「生成AIが進化したら、既存のソフトウェアの価値はなくなるのでは？」という不安の声が絶えません。しかし、そんな「AIディスラプション（破壊）の恐怖」をあざ笑うかのように、圧倒的な強さを見せつけているのがこの企業です。

驚異の「22%成長」！決算で証明された圧倒的なAI需要

同社が発表した直近（2026年第1四半期）の決算は、市場の不安を完全に吹き飛ばす素晴らしい内容でした。

サブスクリプション売上高： 前年同期比22%増（36.7億ドル）
通期業績予想（ガイダンス）の引き上げ： 年間の売上見通しを上方修正

驚くべきは、彼らの生成AI製品群である「Now Assist」の爆発的な普及スピードです。このAI機能を導入し、年間100万ドル（約1.5億円）以上を支払う大口顧客の数は、なんと前年比で130%以上も激増しています。

多くのテック企業が「AIでどうやって稼ぐか」に悩む中、ServiceNowはすでにAIを最大の「集金マシン」にすることに成功しているのです。

NVIDIAのジェンセン・ファンも絶賛する「AIの管制塔」

さらに、2026年5月に開催された同社の年次イベント『Knowledge 2026』では、あのNVIDIAのCEOジェンセン・ファン氏が登壇し、両社の提携強化（Project Arcなど）が大々的に発表されました。

彼らが目指しているのは、単に「文章を要約してくれるAIアシスタント」ではありません。企業のシステム全体を見渡し、自動でITトラブルを解決したり、人事業務を処理したりする「自律型AIエージェントの管制塔（AI Control Tower）」です。

どれだけ優れたAIモデル（ChatGPTやGeminiなど）が登場しても、それを「企業の実際の業務データ」と結びつけて正しく動かすための「土台（ワークフロー）」がなければ、会社では使えません。その土台を独占しているのがServiceNowなのです。

投資家としての立ち回り：株価の一時的な調整は「押し目買い」の好機

実は、これだけの好決算を叩き出しながらも、マクロ経済の地政学リスクによる一時的な大口契約の遅れなどを理由に、直近の株価が10%以上調整する場面がありました。

ですが、ビジネスの根本的なモート（経済の堀）は崩れるどころか、AIによってさらに深くなっています。

株価が「数十ドル〜100ドル前後」で買えるようなペニー株ではないため、1株あたりの投資金額は大きくなりますが、「米国株ポートフォリオのハイテク枠に、絶対にブレない本物のAI勝ち組を1流派として組み入れたい」という投資家にとって、これほど信頼できる銘柄は他にありません。

【おすすめ株その２】Salesforce（CRM）：過度なAI恐怖が生んだ、500億ドルの「超・株主還元マシーン」

続いてご紹介するのは、顧客管理（CRM）システムで世界シェア1位を独走するSalesforce（CRM）です。

先ほどのServiceNowとは対照的に、現在のSalesforceは「市場のAIに対する恐怖」を最もダイレクトに受けて、株価が大きく調整している銘柄でもあります。しかし、てりねこ流の逆張り視点で見ると、いま最も面白いバリュー（割安）感が出てきているのがこの巨人です。

なぜ株価は冴えないのか？ウォール街が恐れる「不都合な未来」

Salesforceの株価が軟調な理由は、一部の証券会社（バンク・オブ・アメリカなど）が指摘した「アカウント（席数）課金モデルの限界」という懸念です。

「AIエージェントが人間の代わりに仕事をするようになれば、企業はSalesforceのライセンス（アカウント数）を減らす。だから彼らの成長は止まる」というロジックです。この懸念から、株価は直近のピークから大きく売り込まれる展開となりました。

しかし、本当に王者の未来は暗いのでしょうか？

反撃の鍵を握る「Agentforce（エージェントフォース）」の猛烈な勢い

この恐怖に対するSalesforceの回答が、自律型AIエージェントプラットフォーム「Agentforce」です。

彼らはアカウント課金から、「AIが処理した業務の成果に応じて課金する（従量課金）モデル」へのシフトを急速に進めています。直近の調査データによると、このAgentforceの導入件数はすでに2万9,000件を超え、前四半期比で50%増という驚異的なペースで拡大しています。

「人間のライセンスが減っても、それ以上に働くAIエージェントが稼いでくれる」という新時代のビジネスモデルが、すでに回り始めているのです。

経営陣のメッセージ：500億ドルの巨額自社株買い

株価が市場から過小評価されていると確信しているからこそ、CEOのマーク・ベニオフ氏は2026年に入り、総額500億ドル（約7.5兆円）という凄まじい規模の自社株買い枠を発表しました。さらに3月には、そのうち250億ドル分を「加速的自社株買い（ASR）」として一気に実行し、市場の株数を猛烈に減らしています。

配当も毎年しっかりと増配（直近で約5.8%引き上げ）しており、もはや単なるグロース株ではなく、「圧倒的なキャッシュを稼ぎ、それを全力で株主に還元する安定のマシーン」へと進化しています。

投資家としての立ち回り：恐怖のピークこそ、長期の仕込み時

「AIに壊される」という過剰な恐怖で予想PER（株価収益率）が過去の平均よりもグッと下がっている今こそ、王者の底力を信じて拾うには絶好のタイミングです。

これほど強固な顧客基盤を持つ企業が、AIを武器にビジネスモデルを「進化」させている最中。ポートフォリオの土台を支える「割安なハイテク優良株」として、毎月コツコツ買い増していくには最高の1頭と言えるでしょう。

【おすすめ株その３】Adobe（ADBE）：過度な悲観論が生んだ、歴史的なバーゲンセール枠

3番目にご紹介するのは、クリエイターの世界で知らない人はいない絶対的な巨人、Adobe（ADBE）です。

現在の米国株市場において、アドビほど「生成AIの脅威（ディスラプション）」を過剰に恐れられ、不当に売り叩かれている銘柄は他にないかもしれません。しかし、だからこそバリュー投資家（逆張り派）にとって、今これほど目を引くチャンス銘柄もありません。

なぜアドビの株価はここまで急落しているのか？

アドビの株価は、2026年に入ってから年初来で大きく調整する展開が続いています。

理由は明確で、市場が「誰でも簡単にプロ級の画像や動画を作れる生成AIの登場によって、アドビの定額サブスク（Creative Cloud）を解約する人が続出するのではないか」とパニックを起こしているからです。特に競合ツールの進化スピードが報道されるたびに、アドビの株価は過剰に反応して売られてきました。

その結果、現在の予想PER（株価収益率）は、過去の輝かしい成長期からは考えられないほどの歴史的割安水準まで低下しています。

企業がアドビを選ぶ理由：100%商用利用できる安心安全なAI「Firefly」

ですが、実際のビジネスの現場（特に大手企業やプロのクリエイティブ業界）を見てみると、アドビの優位性はビクともしていません。

なぜなら、他社の生成AIツールの多くは「インターネット上の著作権のある画像を勝手に学習しているリスク（著作権侵害の訴訟リスク）」を抱えているのに対し、アドビの独自AI「Firefly」は、完全に著作権のクリアな画像だけを学習しているからです。

企業にとって、自社の広告や製品に使う画像で訴訟を起こされることは絶対に避けなければなりません。「万が一、知的財産権のトラブルが起きてもアドビが補償する」という強力なブランドの安心感があるからこそ、ディズニーやナイキといった世界のトップ企業は、他社ツールへ乗り換えることなくアドビを使い続けているのです。

投資家としての立ち回り：市場の「勘違い」を利益に変える

現在の株価低迷は、一般ユーザー向けの「簡易的なAIツール」と、アドビが握る「プロ・企業向けのインフラ」を、ウォール街が混同して過剰に悲観している「ミスプライシング（価格の誤り）」だと私は考えています。

同社は稼いだ莫大なフリーキャッシュフローを原資に、強力な自社株買いを淡々と実行しており、1株あたりの価値（EPS）は着実に守られています。

「みんなが恐怖で逃げ出している時に、世界一の優良企業を格安のバーゲン価格で仕込む」という、投資の基本でありながら最もエキサイティングな興奮を味わいたい方に、いま最もおすすめしたい逆張り枠の筆頭です。

今回の最強SaaS・ソフトウェア特集、大トリを飾るのは、米国の確定申告・会計ソフトの絶対王者であるIntuit（INTU）です。

イントゥイットは、全米の個人や中小企業が「これがないと税金計算ができない」というレベルでインフラ化している超優良企業です。しかし、直近の2026年5月の決算発表において、通期の業績予想を引き上げたにもかかわらず、「AIへのリソース集中を目的とした17%の大規模人員削減（リストラ）」と「AIが人間の確定申告業務を完全に代替してしまうのでは？」という恐怖から、株価が一時20%近くも急落する大波乱が起きたばかりです。

まさに今、市場で最もリアルなドラマが起きているこの銘柄について、てりねこブログの締めくくりにふさわしい、熱い本文下書きを作成しました。

【おすすめ株その４】Intuit（INTU）：税務インフラの絶対王者が仕掛ける、AI時代の破壊的サバイバル

今回のソフトウェア特集、最後にトリを飾るのは、個人向け確定申告ソフト「TurboTax」や中小企業向け会計ソフト「QuickBooks」を運営するIntuit（INTU）です。

先ほどのアドビを超えるレベルで、現在（2026年5月）の米国株市場で「最もホットで、最も壮絶な株価のドラマ」を演じているのがこの企業です。

好決算なのに「株価20%急落」を引き起こした大リストラの正体

イントゥイットが発表した直近の決算は、売上高・利益ともに市場予想を上回り、通期の見通しも上方修正するという「本来なら株価が急騰するはずの好決算」でした。

しかし、同時に発表された「全従業員の17%（約3,000人）を削減する」という大規模なリストラ計画、そして「AIへのリソース集中」という宣言が、ウォール街に凄まじい衝撃を与えました。

市場はこれを「業績が良いのにそこまで切るということは、やはりAIの進化によって既存の会計ソフトのビジネスモデルそのものが脅かされている証拠だ（AIディスラプションの恐怖）」とネガティブに捉え、株価は発表直後に20%近くも叩き売られる事態となったのです。

人類から「税金の悩み」が消えない限り、王者は揺るがない

しかし、冷静に彼らのビジネスの「堀（モート）」を見てみましょう。

アメリカの複雑怪奇な税制において、確定申告（タックスリターン）は国民の義務であり、失敗すれば罰則もある超デリケートな領域です。どれだけ便利な汎用AIが登場したとしても、ユーザーが求めているのは「AIが適当に出した答え」ではなく、「イントゥイットが法律の変更を100%反映し、税務署（IRS）とシステムが直接繋がっているという絶対的な安心感」です。

今回の17%のリストラは、業績悪化によるクビ切りではなく、「古い業務の担当者を減らし、その分の資金で『最先端のAIエンジニア』を大量に雇用する」という、未来を生き残るための攻めの構造改革（リバランス）です。自らビジネスを破壊し、AIの勝者に生まれ変わろうとする経営陣の覚悟の現れでもあります。

投資家としての立ち回り：歴史的割安水準で「国策インフラ」を拾うチャンス

今回の急落によって、イントゥイットの調整後PER（株価収益率）は、過去数年で最も低い14倍前後という信じられないような水準まで低下しました。

市場のパニックによって、これほど強固な「税務インフラ企業」がディスカウント価格で放置されている現状は、長期投資家にとってはご褒美でしかありません。

「AIへの恐怖で優良株が売られている時こそ、最大の買い場になる」

今回ご紹介した4銘柄すべてに共通するこの逆張りスタンスを、最も象徴するエキサイティングな銘柄として、ポートフォリオのグロース・サテライト枠にぜひ検討してほしい1頭です。

まとめ：市場の「過剰な恐怖」を利益に変える逆張り戦略

今回は、生成AIの台頭という荒波の中で、それぞれ異なるドラマを繰り広げているSaaS・ソフトウェアの巨人4選をご紹介しました。

NOW： 生成AIを完璧に集金マシンに変えた「独走の勝ち組」
CRM： アカウント課金の壁をAIエージェントで突破する「株主還元マシーン」
ADBE： 著作権クリアな安心AIでプロの現場を守り抜く「バーゲンセール枠」
INTU： 税務インフラの圧倒的な堀を武器に、攻めのAIシフトを進める「歴史的割安株」

2026年現在、ウォール街は「AIがすべてを破壊する」という極端なナラティブ（物語）に支配され、これら企業の持つ「強固な顧客基盤」や「膨大な本物の業務データ」という最大の強みを無視して売り叩いています。

しかし、新しいテクノロジーが普及する過渡期において、最も大きな利益を得られるのはいつだって「みんながパニックで逃げ出している時に、ビジネスの本質を見極めて淡々と仕込んだ投資家」です。

時間軸を5年、10年と長く持ち、市場の過剰な恐怖を自分のポートフォリオの利益に変えていく――。そんな大人の逆張り投資を、今回の4銘柄をキッカケに一緒に楽しんでいきましょう！

Posted by sugi

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【米国株】米国の国策である「ディープテック」おすすめ4銘柄！！

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